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　「気がつけば、左手は、肩から指先まで皮膚がべろりとはがれ、垂れ下がっていた」──。　

　2013年8月9日（金）14時から、長崎県内で岩上安身のインタビューに応じた谷口稜曄（すみてる）氏は、こう語った。1945年8月9日、米空軍が投下した原子爆弾の閃光と熱波を16歳の背中に浴びた直後の様子だ。谷口氏はこの日、自分の体が記憶する「被爆の怖さ」を伝え、さらにまた、「原爆のみならず、原発にも反対する」と強調した。

　「観光アイヌと言われながらも、経済的自立が、私たちの伝統文化の継承と保存を可能にした」──。

　2013年8月6日、北海道白老町のアイヌ民族博物館で、岩上安身による野本正博館長へのインタビューが行われた。白老ポロトコタンと呼ばれる公園内にある同博物館は、北海道の先住民族であるアイヌの歴史、有形・無形の文化などを紹介している。野本氏は「アイヌ民族である自分が考える『文化』と、従来の政策的に用いられてきた『文化』とは異なる」と述べて、歴史を振り返りながら、アイヌ文化の継承について語った。

　「狩猟民族のアイヌに『農業をやれ』。歴史の中で抑圧されて、アイヌは刃向かう力を奪われた」──。

　2013年8月5日（月）、北海道札幌市内で、岩上安身による竹内渉氏インタビューが行われた。竹内氏は2009年に『北の風 南の風　部落、アイヌ、沖縄。そして反差別』（解放出版社）を出版、非アイヌでありながら北海道アイヌ協会の事務局長も務めている。今年7月の参議院選挙で、17万票を獲得した三宅洋平氏が用いて有名になったアイヌの言葉「チャランケ」の意味など、アイヌの文化、抱えている問題、そして将来について、掘り下げた内容が語られた。

　アイヌ研究者の瀬川拓郎氏は、アイヌの歴史と文化について、旧石器時代からの縄文人とアイヌの関連性、他の民族との関係や経済システムなどについて語った。さらに、「アイヌの人たちは、サハリンで元朝（モンゴル）と戦争をしている」と述べ、意外な歴史の一面を紹介した。

　2013年8月4日、北海道の旭川市博物館にて、同館主幹の瀬川拓郎氏に、岩上安身がインタビューを行なった。瀬川氏は北海道出身の考古学者で、『アイヌ・エコシステムの考古学』『アイヌの歴史』『アイヌの沈黙交易』など、アイヌに関する多数の著書がある。

　2013年8月2日（金）に行われた、日本近代政治史が専門の歴史学者、北海道大学名誉教授の井上勝生（かつお）氏への、岩上安身によるインタビュー。

　「日本の若者がアメリカの鉄砲玉になるなんて、僕は耐えられません」

　『あたらしい戦争ってなんだろう？』（2003年7月、理論社）、『戦争ができなかった日本――総力戦体制の内側』（2009年8月、角川書店）など、膨大な史料にもとづいた戦史研究書を上梓している山中恒氏が、2013年7月31日、岩上安身のインタビューに答えた。

　マレーシアのコタキナバルで開催された第18回TPP交渉会合に参加し、25日に帰国したばかりのアジア太平洋資料センター（PARC）事務局長の内田聖子氏に29日、岩上安身がインタビューを行い、TPP交渉会合での最新報告を中心にお話をうかがった。

　2013年7月20日（土）、福島県二本松市の真行寺で、岩上安身による、佐々木るりさんへのインタビューが行われた。

　2013年7月17日（水）18時、東京都港区のIWJ本部において、NPO法人POSSE（ポッセ）代表の今野晴貴（こんのはるき）氏に、岩上安身がインタビューした。今野氏は労働問題の専門家として、いわゆる「ブラック企業」をめぐる問題の解決に取り組んでいる。

　「勧告が気に食わないからといって、我々は国際条約には縛られないという言い訳をするのは、国際社会に対する挑戦状と捉えられても仕方がない行為だと思います」ーー。

　アムネスティ・インターナショナル副理事長の新津久美子氏が、人権感覚の希薄な日本政府を痛烈に批判した。

　国連拷問禁止委員会は5月31日、橋下徹大阪市長による「従軍慰安婦は必要だ」との発言を念頭に、「日本の政治家や地方の高官が事実を否定し、被害者を傷つけている」とする勧告をまとめた。しかし日本政府は、「法的拘束力」がないとして、事実上、国連勧告を無視する旨の答弁書を閣議決定。新津氏はこのような政府の対応を批判し、「国際社会への挑戦状だ」と批判した。

　今回の参院選にみどりの風から立候補している山田正彦・元農水相が7月14日、岩上安身のインタビューに応えた。山田氏は、TPPの危険性を改めて訴え、自身が農水相を辞めたときの経緯や、昨年の衆院選時からの水面下の動きなどを赤裸々に語った。

　「今の政府は、天皇陛下を利用して、自分たちの権威づけをしようとしている」――。 選挙戦まっただ中の12日、岩上安身のインタビューに応えた生活の党・小沢一郎代表は、このような表現で安倍政権を批判した。

　先日、日本記者クラブで行われ、NHKでも放送された党首討論の場で、自民党の憲法改正草案から基本的人権を定めた第97条が削除されていることを指摘した小沢代表。「ここで逐条的に聞かれても分からない」と安倍首相が返答したことに触れ、「驚きました。基本的な憲法の考え方、立憲主義を理解していないのではないでしょうか」と、自民党の改憲案を批判した。

　「スノーデン氏が持ち出した情報は、アメリカにとって致命的なものだと思います」ーー。ジャーナリストの春名幹男氏は岩上安身のインタビューに応え、元CIA職員のエドワード・スノーデン氏がNSAから持ち出した資料の内容について解説した。

　春名氏によれば、スノーデン氏が持ち出した資料は、ウィキリークスが公開した多くの公電より秘匿性の高い、「トップシークレット」に類するものであるという。NSAにより盗聴されていたフランスやドイツといったEU諸国によるアメリカ批判がトーンダウンしている理由について、「アメリカ側が相当強い圧力をかけてきているのではないか。逆に言えば、それほどアメリカにとって、致命的な資料が流出したということだ」と分析した。

　7月2日（火）、東京都渋谷区の日本共産党本部で、岩上安身による日本共産党・小池晃副委員長のインタビューが行われた。小池氏は、6月に行われた都議選での日本共産党の躍進について、無党派層からの支持が広がったことが大きな要因と分析した。

　自民党のOBである古賀誠氏が、しんぶん赤旗のインタビューの中で『日本は自民党と共産党の二大政党制なんだ』と話したことに関して岩上安身が質問すると、小池氏は「保守政治家としての一つの見識だと思う。今のような極右的な傾向が強まってくると保守の中でも一転良心的な部分がでてくるのではないか」と答えた。

 　TPPに関しては「JAの体質は変わり始めている。今は新しい段階に向けた模索の時期であり、農民の根本的な要求と自民党の政策は矛盾している訳だから必ず流れは変わっていく。私達はその流れを見つめて行きたい」と話した。

　7月4日の参議院議員選挙の告示、そして7月21日の投開票に向け、各政党の動きをIWJなりに追い続けている選挙特集プロジェクト。告示をあさってに控えた7月2日（火）、参議院議員会館にて岩上安身によるみどりの風代表・谷岡郁子議員のインタビューが行われた。

　先日、みどりの風は安倍総理に対し問責決議案を提出したが、これはみどりの風・生活・社民の、憲政史上初女性3人による3党共同提出によるものだった。これについて谷岡氏は「憲法99条で総理はもちろん大臣、国会議員もが憲法の擁護義務を負っている。憲法が守られない状況になった時には介入しなければならない。総理が自分を憲法の上に置いてしまうようなことがあれば、これは先制国家の出現で、もはや立憲政治でも法治主義でもない。その危険性というものは擁護しなければならない義務を負っている。その疑義があるだけでも不毛に付す訳にはいかない」と述べた。

　「憲法改悪は、国民の1％だけのものだ」ーー1日、岩上安身が21日に投開票を迎える参議院選挙について、社民党の福島みずほ党首にインタビューを行った。社民党の参院選の公約は、大きく分けて、アベノミクス反対・TPP反対・憲法改正反対・原発再稼働反対の四点。岩上安身はそのなかから、主に憲法改正、なかでも集団的自衛権の行使や敵基地攻撃論に関する社民党の認識について質問。福島党首は「一度戦争が始まると、ずるずるとどこまでも泥沼化してしまう」と述べ、あらためて護憲の必要性を説いた。

　「秘密保全法の制定は、日米共同の軍事活動を推進するためのものです」―― 憲法学を専門とする日本体育大学の清水雅彦准教授は岩上安身のインタビューに応え、政府が秋の臨時国会での成立を目指す秘密保全法に対し、警鐘を鳴らした。

　秘密保全法は、「国家の安全」「外交」「公共の安全と秩序の維持」の3点を「特別秘密」に規定するとしている。清水准教授によれば、防衛省と外務省、さらには警察庁が秘密保全法を積極的に推進しているという。

　先日トルコから帰国された同志社大学大学院教授・内藤正典氏に25日、岩上安身がインタビューを行い、トルコ騒乱の背景やシリア内戦の動向、イランやイスラエル、米国などを含む周辺諸国の国際情勢について、幅広くお話をうかがった。

　2013年6月24日（月）15時、国際人権法学者である戸塚悦朗氏の邸宅を岩上安身が訪ね、インタビューを行った。日本軍慰安婦問題の専門家として知られる戸塚氏は、1973年から弁護士として活動するかたわら、ロンドン大学やソウル大学、ワシントン大学で客員研究員を務めたほか、神戸大学助教授を経て、龍谷大学教授として教鞭を執った経歴を持つ。現在は、弁護士も大学教員も引退し、国際人権法政策研究所事務局長、および日本融和会ジュネーブ国連代表として、人権状況の改善活動に取り組んでいる。

　トルコは反政府デモの盛り上がりを見せ、シリアは内戦が長期化、米国の直接介入による泥沼化が懸念され、イランは核開発問題で揺れ動いている。中東諸国の緊迫した情勢について、21日、その専門家である日本女子大学教授の臼杵陽氏に、岩上安身がインタビューを行った。

　現在の中東情勢の背景について、エルドアン政権の「新オスマン主義」、トルコのアラブ民族主義運動、トルコ・イラン関係、「アラブの春」とトルコ・シリア関係、シリア内戦をめぐる米・露、周辺諸国の思惑など、話は多岐に渡った。