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　『ニュートラリティ・スタディーズ（Neutrality Studies）』というYouTubeチャンネルが注目を集めている。運営するのはスイス出身の京都大学准教授、パスカル・ロッタ氏だ。

　毎年11月末から12月、街にはイルミネーションがきらめき、クリスマス商戦が始まる。電飾やオーナメントで飾られたクリスマス・ツリーの下を、ラッピングされたプレゼントを抱えた人々が行き交う…。そんな華やいだ光景が、トランプ関税の影響で一変するかもしれない。

　政治の世界で「ハネムーン期間」と言えば、新政権がスタートして最初の100日間のことを指す。政権の発足直後は、期待値から支持率が高くなる傾向があり、マスメディアは厳しい批判的報道を控え、国民との間でしばし蜜月が続くという意味だ。

　2025年1月20日、ドナルド・トランプ氏がアメリカの大統領に就任し、第2次トランプ政権が発足した。通常ならば、野党やメディアも新政権への批判を控える期間（4月28日までの100日間）のはずが、世界を揺るがす「トランプ関税」の衝撃によって多方面に混乱と不安が巻き起こり、トランプ政権の支持率は低下。「地獄のハネムーン」の様相を呈している。

　2025年2月26日に行ったスペシャル対談企画、「岩上安身による京都大学名誉教授・ワクチン問題研究会代表理事 福島雅典氏、外務省元国際情報局長 孫崎享氏インタビュー」の続きをお届けする。

　ギリシャ神話に、パンドラの箱の寓話がある。好奇心を抑えられないパンドラが、神々に禁じられていた箱を開けると、ありとあらゆる厄災が一気に飛び出して世界中に広がってしまう、というものだ。

　新型コロナワクチンを接種した後、体調に異変が起きたという訴えは多く、後遺症と見られる症状は、希少難病、神経変性疾患、自己免疫疾患、生活習慣病など多岐にわたる。ワクチン接種が原因とされる死亡例も、厚生労働省が認めたものだけで2000人以上である。

　2021年6月から全額公費負担で始まった新型コロナウイルスのワクチン接種は、2023年5月、新型コロナ感染症が感染症法上の「2類」から「5類」に変更され、行動制限なども行われなくなったことから、2024年3月末にいったん終了した。

　しかし、「パンデミックによる緊急事態」を理由に、安全性について十分な確認のないまま、拙速に進められた新型コロナワクチン接種により、後遺症と見られる多種多様な健康被害が報告されている。ワクチン接種が原因とされる死亡者は、厚生労働省が把握しているだけで2000人以上にのぼる。

　2024年12月11日に行われた、岩上安身による東京大学法学部・松里公孝教授へのインタビューの続きである。

　2022年2月24日、ロシア軍のウクライナへの侵攻を起点とする紛争は、間もなくまる3年になろうとしている。

　米国のバイデン前政権がウクライナを強力にバックアップし、今日まで戦いを継続してきたが、ドナルド・トランプ氏が大統領に返り咲いて、風向きが変わった。

　2024年10月3日に行われた、岩上安身による原口一博衆議院議員へのインタビューの後半である。

　2024年10月から、新型コロナワクチンの定期接種が始まった。

　これは、従来のように、希望者全員が無料で受けられるものではなく、「65歳以上及び重症化リスクが高い60～64歳」が対象だ。厚生労働省は約3224万回分のワクチン供給を見込んでおり、うち427万回分を占めるのが、投与後に体内でスパイク蛋白が増える自己増殖型のレプリコンワクチンである。

　2024年11月5日に迫る米国大統領選挙では、民主党のカマラ・ハリス候補と共和党のドナルド・トランプ候補の支持率が拮抗していると報じられている。

　この選挙結果が、戦禍のやまないウクライナとロシア、拡大するイスラエルとパレスチナ・中東諸国の紛争、さらにはきな臭さを増す東アジア情勢にも、きわめて大きな影響を与えることは必至だ。

　「本当に、きちんとしたカネなのか。国民が『変だよな』と思っていることを、ひとつひとつ氷解させていかなければならない」。

　これは2024年9月27日、自民党総裁選挙で新総裁に選出されたばかりの石破茂氏が、NHKの『ニュースウオッチ9』に出演した際の言葉である。

　2024年9月27日に投開票が行われた自民党総裁選挙は、過去最多となる9人が立候補し、1回目の投票ではどの候補者も過半数を獲得できず、1位の高市早苗経済安全保障担当大臣と、2位の石破茂元幹事長との決選投票にもつれ込んだ。

　決選投票では、石破茂氏が、新総裁に選出された。

　岸田文雄総理は2024年8月14日、9月の自民党総裁選挙への立候補を見送る意向を表明した。岸田総理は、「特に政治とカネの問題をめぐっては批判もいただいた」「私が身を引くことでけじめをつけ、総裁選に向かっていきたい」などと述べた。

　2023年11月17日、『週刊文春』が、自民党・安倍派、二階派、岸田派の政治資金パーティー収入の一部が政治資金収支報告書に記載されていなかったと報じた。その総額は、なんと5億7949万円！ こうして「自民党裏金問題」が発覚し、政界を揺るがす大問題に発展した。

　2024年3月18日、エコノミストの田代秀敏氏に岩上安身が行ったインタビューの続きである。

　2024年3月18日、エコノミストの田代秀敏氏に岩上安身が行ったインタビューの続きである。

　2024年4月25日、東京外国為替市場では円相場が一時、1ドル＝155円台半ばにまで下落した。東京市場で155円台を付けたのは、バブル期の1990年6月以来、約34年ぶりになる。

　政府・日銀による円買い・ドル売りの介入警戒ラインと言われていた155円台になったことで、「いつ、介入が実施されてもおかしくない」との声も出る一方、そもそも米国の金利引き下げが原因で、外貨が流れ込んでいるのが原因のため、介入しても円安の抑制効果は限定的だとの見方もある。

　2024年1月22日、ロシア・ウクライナ研究の第一人者でありながら、マスメディアに登場することがほぼ皆無の塩原俊彦氏に岩上安身が行ったインタビューの続きである。

　2024年2月24日、大手から独立系まで、各メディアには「ロシアのウクライナ侵攻から2年」の記事が並んだ。増え続ける犠牲者への追悼や、疲弊したウクライナの人々に焦点を当てたものが多く、「終わりの見えない戦い」「出口のない戦争」といった表現が使われている。