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　 2026年3月14日（土）午後２時半より京都市の同志社大学今出川キャンパス良心館にて、元外務省国際情報局長 孫崎享氏による緊急講演会 対米隷属脱し主体的外交へ：演題：「米国一極支配の終焉と日本の選択」が開催された。

　岩上安身は3月11日、イラン情勢をめぐり、現代イスラム研究センター理事長の宮田律（みやた おさむ）氏に、緊急インタビューを敢行しました。宮田氏は、現代イスラム政治と、イラン政治史が専門です。

　インタビューは3分割し、1本目を昨日3月12日に撮りおろし初配信しました。

　2026年3月13日、「岩上安身による現代イスラム研究センター理事長 宮田律氏インタビュー（3）」を初配信した。

　2026年3月13日、「岩上安身による現代イスラム研究センター理事長 宮田律氏インタビュー（2）」を初配信した。

　2026年3月11日、「岩上安身による現代イスラム研究センター理事長 宮田律氏インタビュー」を初配信した。

　2026年3月9日、「岩上安身によるエコノミスト田代秀敏氏インタビュー」を初配信した。

　2026年3月9日、「岩上安身によるエコノミスト田代秀敏氏インタビュー」を初配信した。

　2026年3月9日、岩上安身はエコノミスト・田代秀敏氏に緊急インタビューを敢行した。インタビューは3分割し、1本目を、3月10日に初配信した。

　米国とイスラエルによるイランへの奇襲攻撃と、イスラエルによる報復攻撃により、中東情勢が緊迫化している。イランのイスラム革命防衛隊は、3月3日、「この地域（中東）から、1滴の石油も輸出させない」「（ホルムズ海峡を通過する）船は、すべて焼き払う」と、ホルムズ海峡の事実上の封鎖を表明した。

　第51回衆院選投開票日の前日2月7日、「投開票直前緊急インタビュー」として、2月5日に収録した「岩上安身によるインタビュー第1211回ゲスト エコノミスト 田代秀敏氏」（その2）を、撮りおろし初配信した。

　（その2）では、『日本経済新聞』が今年1月25日付で掲載した論説コラム「核心」の「忍び寄る財政破綻の足音　高市早苗首相、異論を封じるな」を紹介した。

　第51回衆院選投開票日の前日2月7日、「投開票直前緊急インタビュー」として、2月5日に収録した「岩上安身によるインタビュー第1211回ゲスト エコノミスト 田代秀敏氏」（その1）を、撮りおろし初配信した。

　米国のトランプ大統領の外交・安全保障政策や米国内の政策に対する「トランプリスク」から、投資家のドル離れが進み、安全資産としての金や銀など貴金属の価格が上昇を続けていたが、1月30日に一転、急落し、米株価も下落した。

　このインタビューの最後となる（その16）では、日本の超少子化問題を取り上げた。

　岩上安身は、「人手不足による企業倒産や、移民反対の声の高まりが報じられる一方、その根本にある、出生数の低下による少子化、労働力不足は指摘しない」と指摘し、今年2026年が丙午（ひのえうま）であると述べた。

　今から60年前の、1966年の丙午は、高度成長期でありながら、子供の出生数が激減したことが知られている。

　しかし田代氏は、「1966年が丙午だったから出生数が少なかったというのは迷信」だと、次のように明確に否定した。

　（その15）では、長期金利が急騰している、というテーマを取り上げた。

　田代氏は、「『金利上昇はいいことだ』という人もいますが、（金利の裏返しである）債券の先物価格は、2020年の初頭を境に、下落しています。しかも、最近はほとんど垂直、フリーフォール状態で、ストーンと落ちています」と指摘し、次のように続けた。

　（その14）からは、「凋落する日本経済」に焦点を当てた。

　田代氏は、「日本の粗鋼生産量が、米国に抜かれて、1963年以来62年ぶりに4位に転落した」というニュースを紹介した。ダントツの1位は中国、2位はインドである。

　田代氏によると、「粗鋼の生産状況は、各国の経済状況を見るのに、非常にいい」とのことだが、日本は、右肩下がりに、緩やかに下がり続けている。

　（その13）では、野党と統一教会との関係についても、指摘した。

　（その12）からは、話題を日本に移し、トランプ大統領がエプスタイン・ファイルのスキャンダル隠しのために、ベネズエラ、グリーンランド、イランへの軍事行動や脅しをかけたように、高市早苗総理も、スキャンダル隠しのために、1月23日に衆議院を解散したのではないか、という点について検証した。

　（その11）では、トランプ大統領が世界の紛争解決を目的として創設したと称する、私設国連ともいえる「平和評議会」を取り上げた。

　（その10）では、米連邦準備理事会（FRB）に利下げの圧力を強めていたトランプ大統領が、利下げに応じないパウエル議長に刑事捜査の手を伸ばした、という問題を取り上げた。

　（その9）では、米移民・税関捜査局（ICE）による米国市民の殺害と、全米に広がる反ICEデモなど、米国社会の分裂や、カリフォルニア州サンノゼの中心街で起きた銃撃戦といった暴力に焦点を当てた。

　（その8）では、トランプ「独裁」による、米国内の混乱を取り上げた。

　就任以来、他国への高関税を乱発したトランプ大統領の政権下で、米国では物価が高騰した。

　（その7）では、欧米で社会的に大きな関心を集めている、米司法省が公開したエプスタイン・ファイルの問題を取り上げた。

　米司法省は、昨年2025年12月24日、勾留中に不審死したジェフリー・エプスタインの、大規模な未成年者への性犯罪、人身売買などの事件に関する「新たな捜査資料100万件以上が発見された」と発表した。