タグ: 新型コロナウイルス

　岩上安身は2024年5月10日、『ウクライナ・コロナワクチン報道にみるメディア危機』の著者で、新進気鋭の若手在野研究者である嶋崎史崇氏にインタビューを行った。

※このインタビューは、YouTubeでは検閲を受けてバンされる可能性があるため、プラットホームをビメオに変えて、公開します。ぜひ、御覧になってください。

　2024年5月28日と29日に、WHO（世界保健機構）が、パンデミック条約と国際保健規約（IHR）の改定を審議する。

　こうしたWHOのワクチン政策の方針に反対する集会が、5月31日に、厚生労働省前の日比谷公園で行われる。

　これに先立ち、集会主催者の「WHOから命をまもる国民運動」が、5月13日午前11時より、東京都千代田区の厚生労働省で「5.31集会・パレードデモに関する記者会見」を開催した。

　2024年4月17日午後2時より、東京都千代田区の司法記者クラブにて、「新型コロナワクチン被害者による国賠請求訴訟提訴」の記者会見が開催され、新型コロナワクチン被害者遺族・後遺症患者らが登壇し、それぞれの思いを訴えた。

　会見冒頭、原告代理人弁護士の青山雅幸氏が、このたびの訴訟の概要について、次のように説明をした。

　2024年4月9日午後4時より、東京都千代田区の東京都医師会館にて、東京都医師会の定例記者会見が開催された。

　東京都医師会会長の尾﨑治夫氏、副会長の平川博之氏、理事の目々澤肇氏と川上一恵氏の4名が登壇し、それぞれの担当分野について、報告を行った。

　2024年3月28日午後2時より、東京都千代田区の厚生労働省にて、一般社団法人ワクチン問題研究会事務局の主催により、「新型コロナワクチン接種後症候群における筋痛性脳脊髄炎／慢性疲労症候群(ME/CFS)の症状改善に必要な療養指導」と題した記者会見が行われた。

• ワクチン問題研究会

　2023年11月16日に行われた、京都大学名誉教授・福島雅典氏への岩上安身によるインタビューの続きで、今回が最終回である。

　岩上が、新型コロナのメッセンジャーRNAワクチンは「薬でもない、治療薬でもない」「疑似ウイルス、生物兵器」だという主張について再確認すると、福島氏は、（コロナワクチンの）メッセンジャーRNAが「操作して、簡単には壊れなくなった」不自然なものであるとして、詳しく説明。その構造からみて「一種のウイルス」のようなものだというのである。

　2024年3月19日午前11時30分より、東京都千代田区の厚生労働省にて、武見敬三厚生労働大臣の閣議後記者会見が開催された。

　冒頭の大臣からの報告はなく、そのまま各社記者と武見大臣との質疑応答となった。

　IWJ記者は、2024年3月1日に政府が閣議決定をし、国会に法案を提出した「地方自治法改正案」について、次のように質問した。

　東京・霞が関。厚生労働省の正面玄関の近くに、薬害を二度と起こさない決意を記した「誓いの碑」がある。

　「命の尊さを心に刻みサリドマイド、スモン、HIV感染のような医薬品による悲惨な被害を再び発生させることのないよう医薬品の安全性・有効性の確保に最善の努力を重ねていくことをここに銘記する」。

　2023年5月8日、新型コロナウイルス感染症は、感染症法の分類で季節性インフルエンザと同じ「5類」に引き下げられた。これに伴い、国が行ってきた感染者数の全数把握は終了し、「マスク、うがい、消毒、3密回避」への人々の意識も急速に緩んでいき、世の中は「コロナ前」に戻ったかのような「空気」が広がった。

　2024年1月12日午前11時頃より、武見敬三厚生労働大臣の定例会見が、東京都千代田区の厚生労働省にて開催された。

　武見大臣からの報告事項はなく、すぐに大臣と各社記者との質疑応答となった。

　2024年1月11日、午後1時15分より、東京都千代田区の厚生労働省にて、「一般社団法人ワクチン問題研究会（以下、研究会）」設立後6ヵ月の成果報告に関する記者会見（ワクチン副作用被害の拡大とその内容の事実確認）が開催された。

　会見冒頭、「現在の予防接種健康被害救済制度申請並びに認定状況の確認と成果報告」として、研究会・代表理事で京都大学名誉教授の福島雅典氏より説明があった。

　2024年1月9日午前11時頃より、武見敬三厚生労働大臣の定例会見が、東京都千代田区の厚生労働省にて開催された。

　武見大臣からの報告事項はなく、そのまま大臣と各社記者との質疑応答となった。

　IWJ記者は、新型コロナワクチンについて、以下の通り、質問した。

　「武見大臣は昨年12月26日の会見において、『ワクチンには、残念なことに一定の副反応がある』とおっしゃいました。

　2020年1月30日、世界保健機構（WHO）が、新型コロナウイルス感染症について、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態（PHEIC）」を宣言しました。いわゆるパンデミック宣言です。

　2020年末には、ファイザー社などによるmRNA（メッセンジャーRNA）ワクチンの接種が米国や欧州で始まり、日本でも特例承認されたファイザー製のワクチン接種が、2021年2月から医療従事者等、5月から高齢者等を対象として開始されました。

　2020年1月30日、世界保健機構（WHO）が、新型コロナウイルス感染症について、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態（PHEIC）」を宣言しました。いわゆるパンデミック宣言です。

　2020年末には、ファイザー社などによるmRNA（メッセンジャーRNA）ワクチンの接種が米国や欧州で始まり、日本でも特例承認されたファイザー製のワクチン接種が、2021年2月から医療従事者等、5月から高齢者等を対象として開始されました。

　2023年12月26日午前10時40分より、武見敬三厚生労働大臣の記者会見が、東京都千代田区の厚生労働省にて開催された。

　冒頭、武見大臣から、雇用統計で令和5年11月の有効求人倍率が1.28倍と、前月から0.02ポイント低下となった旨、および、令和6年度の厚生労働省の組織・定員についての説明があった。

　2023年12月19日午前10時40分頃より、武見敬三厚生労働大臣の定例記者会見が、東京都千代田区の厚生労働省にて開催された。

　冒頭、武見大臣からの報告はなく、そのまま各社記者と武見大臣との質疑応答が行われた。

　mRNAワクチンは、接種を重ねると、「IgG4」という長期化型の免疫抗体が多く誘導されるようになり、このIgG4がすべての免疫細胞に対して抑制的に働くため、免疫不全状態に陥る可能性が高まるといわれている。

　2023年12月15日、午前11時より、武見敬三 厚生労働大臣の定例記者会見が東京都千代田区の厚生労働省にて開催された。

　冒頭、武見大臣から、本日の閣議で、『令和５年版死因究明等推進白書（※）』が決定された旨の報告があった。

　この白書は、死因究明等推進基本法に基づき、毎年国会に報告する法定白書であり、今回の白書では、令和3年6月1日に閣議決定された、死因究明等推進計画に基づいて、令和4年度中に、政府が講じた施策が報告されている。

　2023年12月12日午後9時25分頃より、武見敬三厚生労働大臣の定例記者会見が、東京都千代田区の厚生労働省にて開催された。

　冒頭、武見大臣からの報告事項はなく、そのまま武見大臣と各社記者との質疑応答となった。

　IWJ記者は引き続き、11月28日に厚生労働省が世界に先駆けて国内製造を承認した、Meiji Seikaファルマ社の自己増殖型（レプリコン）新型コロナmRNAワクチン（レプリコンワクチン）について、質問した。

　岩上安身は11月16日、京都大学名誉教授でワクチン問題研究会代表理事の福島雅典氏に、新型コロナのmRNAワクチンの問題について、名古屋でインタビューを行った。

　福島氏は、あまりにも多忙で、基本的には、メディアの単独インタビューをほとんど受けない。しかし、IWJのコンテンツで、過去の岩上安身によるインタビュー出演者のラインナップに共感し、今回、特に「IWJだから」と、インタビューを受けていただいた。非常に希少なインタビューである。

　2023年11月19日、午後2時より、ISF（独立言論フォーラム）の主催により、「公開シンポジウム『WHOパンデミック条約の狙いと背景～差し迫る人類的危機～』」が東京都文京区の全国家電会館にて開催された。

　今、我々日本国民がいかなる状況に置かれているのか、そのことについて、深く考えさせられる内容のシンポジウムだった。