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　2021年2月9日、茂木敏充外務大臣の定例会見が行われ、IWJはこれを中継するとともに、以下の質問を行った。

IWJ記者「尖閣問題についてうかがいます。

　2020年12月23日、岩上安身によるシグマ・キャピタル株式会社チーフ・エコノミスト田代秀敏氏インタビューが行われた。このインタビューは、11月16日の第1回、11月20日の第2回、12月2日の第3回に続く、インタビュー第4弾である。

　岩上安身は12月2日、シグマ・キャピタル株式会社チーフ・エコノミストの田代秀敏氏に、この秋第3回目となるインタビューを行った。田代氏は、日本有数の中国通エコノミストである。IWJでは、マスメディアが伝えない、岩上安身による田代氏へのインタビューを通じて、多様な角度から急速に成長し、影響力を拡大している中国の実像を皆様に伝え続けてきた。

　2020年11月25日（水）18時30分より、東京都港区のIWJ事務所にて、岩上安身による東アジア共同体研究所・須川清司上級研究員インタビューが行われた。

　2020年11月20日（金）19時より東京都港区のIWJ事務所にて、シグマ・キャピタルのチーフエコノミストの田代秀敏氏に岩上安身がインタビューを行なった。

　IWJのスタッフの多くは、地下鉄日比谷線の六本木駅を降りて、東京タワーを見ながら外苑東通りを飯倉片町方面に歩き、IWJ事務所へ向かう。通勤中は、スマホでニュースのチェックはするものの、仕事柄、駅のスタンドに並んでいる新聞もよく見る。

　2020年11月16日（月）19時より東京都港区のIWJ事務所にて、シグマ・キャピタルのチーフエコノミストの田代秀敏氏に岩上安身がインタビューを行なった。

　中国に関するネガティブな「噂話」に興じるばかりで、中国経済の成長と科学技術力の発展について真実を伝えない日本メディアのために、ほとんどの日本人が知らない中国の現在について、米中覇権争い、米国経済やコロナ禍、中国市場に集う世界的企業、中国を中心とするRCEPなど田代氏に詳しくお話をうかがった。

　2020年11月12日（木）18時より、岩上安身による東アジア共同体研究所・須川清司上級研究員へのインタビューが行われた。

　同日、菅義偉総理はジョー・バイデン次期米大統領と初めての電話会談を行ったことが伝えられた。

　2020年11月10日（火）18時30分より東京都港区のIWJ事務所にて、岩上安身は東アジア共同体研究所・須川清司上級研究員インタビューを行った。

　インタビューの中で、岩上安身が、11月7日土曜日に家の近くの路上で、左足を路面の窪みにとられて転倒。左足を骨折してしまったことを明らかにした。

　2020年10月23日（金）18時30分より、戦後75周年シリーズ 第3回「戦後日本の安全保障政策とオルタナティブ ―米中対立下で日米同盟強化以外の選択肢はとりうるか」と題して、新外交イニシアティブ (ND)主催のZOOMオンラインイベントが開催された。講師として、成蹊大学教授の遠藤誠治氏、新外交イニシアティブ〔ND〕代表の猿田佐世氏が登壇した。

　2020年6月15日、河野太郎防衛大臣（当時）が突如発表した、新型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の配備撤回以後、その代替案として「敵基地攻撃能力の保有」論、そして「洋上イージス案」が与党・自民党内から急浮上してきた。

　岩上安身は、東アジアにおける安全保障環境の大きな変化の実態、米中覇権争いと、どのような関係にあるのかを、東アジア共同体研究所の上級研究員である須川清司氏にうかがった。

　2020年7月10日（金）18時半より東京都内にて、岩上安身によ元外務省情報局長・孫崎享氏インタビューの後編が行われた。

　5月20日の日刊IWJガイドで伝えていたように、中国の国会に相当する全国人民代表大会（全人代）が、香港での反政府的な活動を取り締まる「香港国家安全法」の制定方針を採択していた。それが6月30日に、可決した。

　2020年6月16日（火）18時より東京都内にて、第1000回目の岩上安身インタビューが行なわれた。ゲストとしてて迎えたのは、IWJ創立前夜から岩上安身がこれまで30数回にもわたってインタビューを重ねてきた、元外務省情報局局長の孫崎享氏。

　2019年6月17日（月）14時40分より大阪府箕面市の大阪大学箕面キャンパスにて、ゲストに情報分析家の花井光誠氏を迎え、「情報リテラシーとは何か ―米中関係を読み解く技法から学ぶ―」と題する特別授業が開催された。日本、中国における報道の現状などについて解説し、大阪大学教授の深尾葉子氏とのトークが行われた。

　中国の大手通信機器企業のファーウェイをめぐる日本の大マスコミの報道は、米中対立を過度に強調するものが多く見受けられる。たとえば、6月8日の日本経済新聞は次のように報じている。

　「米フェイスブックは中国通信機器最大手、華為技術（ファーウェイ）が今後新たにつくるスマートフォンについて、同社アプリの事前搭載を認めない方針だ。米政府の指示に基づいた措置。ファーウェイに対してはグーグルも基本ソフト（OS）の供給を止めるとされており、スマホ開発での対中包囲網が築かれつつある」

　2019年5月31日（金）14時30分より東京都港区のIWJ事務所にて、岩上安身による中国通エコノミスト・田代秀敏氏インタビューが7時間にわたって行われた。

　4月30日付けのブルームバーグが中国の通信機器大手・ファーウェイ（華為技術）について興味深い記事を配信している。それによると、ファーウェイの深玔（しんせん）工場で生産され、ボーダフォンのイタリア事業所に供給された部品に、バックドア（※注）機能が仕掛けられていたというのである。数年前に発見されていた、とブルームバーグは報じている。

　2019年3月5日（火）15時30分より東京都港区のIWJ事務所にて、中国通エコノミストの田代秀敏氏に岩上安身がインタビューを行った。ファーウェイ問題やスマホ・EV・半導体市場における中国の実力他、米中関係の現実について話を訊いた。

　2019年年明け早々、米株式市場を「アップルショック」が襲った。

　東京株式市場がまだ正月休みであった2019年1月2日、米アップルは、中国などでアイフォーンの売り上げが急減速していることから、年末商戦を含む2018年10月から12月（第1四半期）の売上高が予想を下回りそうだという、業績見通しの下方修正を発表した。