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岩上安身は2024年5月10日、『ウクライナ・コロナワクチン報道にみるメディア危機』の著者で、新進気鋭の若手在野研究者である嶋崎史崇氏にインタビューを行った。
※このインタビューは、YouTubeでは検閲を受けてバンされる可能性があるため、プラットホームをビメオに変えて、公開します。ぜひ、御覧になってください。
嶋崎氏は著書の中で、「メディアの独立性自体が危機に陥っている」と指摘し、「半ポスト真実的状況」、つまり「政治権力、経済力、軍事力と一体化したメディアが情報を発信すること（あるいは情報を発信しない）によって、言論の多様性が消え、社会全体が、真実がわからない、あるいはだまされたままの危機的状況」に陥っているとの見方を示している
岩上安身はこれまで、「ウクライナ紛争をめぐる『半ポスト真実』を見極める」と題して、嶋崎氏への連続インタビューを行ってきた。
今回からインタビューは、「新型コロナウイルス危機とmRNAワクチン危機」をテーマにした第2部に入る。
英製薬会社のアストラゼネカは、5月8日、新型コロナウイルスワクチンの事業からの撤退を発表した。
5月8日付け『CNN』は、「ワクチンが続々と開発されて供給過剰となり、（アストラゼネカ社がオックスフォード大学と共同で開発した新型コロナワクチン）バキスゼブリアの需要が減少したため」と報じているが、『スプートニク』（日本語版）は、バキスゼブリア接種後の副作用として、極めてまれだが、血栓症が発生が確認されていることを指摘している。
嶋崎氏は、「何をもって『まれ』とするかでしょうが、日本でも早くから問題が発覚していたから、途中で接種打ち切りになったという側面もあるのではないかと、私は疑っている」と述べた。
岩上安身は、「未確認の暗数が山ほどいる」と指摘し、「これはちゃんとウォッチして、行政もジャーナリズムもカバーアップするべき。『需要がなくなったからやめた』という報道を、怪しいなと思っていたら、問題があったからやめたということだった」と語った。
「一見荒唐無稽な『陰謀論』に思われるものが、真実である場合がある」と指摘する嶋崎氏は、「新型コロナの脅威を上回る本当の脅威は、遺伝子型（mRNA）ワクチンを大量に接種したことの方にあるではないか」との疑問を呈し、「主要メディアが大きく報道していることよりも、ほとんど報道していないことの方が重要ということがありうる」との考えを示した。
嶋崎氏は、「主流派・多数派の専門家の予測が完全に外れた実例」として、ワクチン接種の開始前の2020年12月に、東京大学の河岡義裕教授が「65～70%の接種率で『集団免疫』が達成され、コロナパンデミックは終息に向かう」という見通しを示したことをあげた。
しかし、実際には、日本でワクチンの2回接種率が8割を超えても、コロナ禍は終わらず、むしろ拡大した。日本は、世界的にみてもまれなほどの、多重接種へと突き進んだ。
嶋崎氏は、「日本のように、3回目以降もワクチン接種を続けた国は、世界的に非常に少ない。世界のトップクラスの接種率なのに、（コロナ感染率を抑制するという）成績はかんばしくない」と指摘した。
嶋崎氏は、「何が真実かを見極めるためには、全国放送のテレビや大手新聞等、主要メディアにほぼ登場しない専門家・有識者による議論に注目し、検証する。その上で、厚労省をはじめとする主流派の主張と比較して、どちらが『数字のトリック』（ごまかし）、情報の隠蔽、不当な情報操作、経済的な利益相反がなく、現実を無理なく説明できているかを見極めることが、手がかりになる」と語った。
そのための方法論として、嶋崎氏は、「一般向けに公開されている書籍、文書、ネット記事、一般メディアやオルタナティブメディアの報道の中から、信憑性の高いと考えられる情報を突き合わせて、何が本当かを見極める」という「オープン・ソース・インテリジェンス（OSINT）」という方法論を提唱した。
嶋崎氏は「特定の人のみが触れられる機密情報を扱うわけではなく、誰でも無料、または廉価に入手できる情報のみを使うので、専門家ではない大多数の人が、時間さえかければ、実践できる方法論」だと、OSINTの利点をあげた。
さらに嶋崎氏は、「主要メディアと公的・私的権力が一体となって行う情報戦・情報操作」と題し、イタリアのミラノで活動する免疫学者の荒川央博士の著書『コロナワクチンが危険な理由』（花伝社、2022年）より、次の言葉を引用した。
「コロナとワクチンをめぐっても、情報戦が行われている」。
「私は今は戦時中のようなものだと思っています。テレビ、新聞を中心としたメインストリームメディアも情報戦の主戦場となり得ます。実際、大手メディアでは報道管制が敷かれており、非常に偏った情報のみが発信されています」。
「新しい戦争には本物の銃弾や爆弾が使われるとは限りません。この戦争ではワクチンが『銃弾』ではなかったのか」。
さらに嶋崎氏は、「私は（mRNA）ワクチンが（体内で）作ることをうながす、ウイルスと同じスパイクタンパクが、弾丸だったのではないかと思うこともある」と述べた。
また、嶋崎氏は、ウクライナ・ロシア戦争と、コロナワクチンの薬害問題とのつながりを象徴する出来事として、「ファイザー・ゲート」事件をあげた。
これは、米メディア『ポリティコ』が4月1日付けで報じたもので、EUの強硬な反ロシア政策・徹底したウクライナ支援の先頭に立ってきた、ウルズラ・フォン・デア・ライエンEU委員長が、ファイザーからのワクチン購入をめぐって、EU検察により、「SMS（ショートメール）の消去、腐敗、利益相反」の疑いで捜査を受けている、というもの。
「『ポリティコ』の記事によると、ファイザーとの契約が、20ビリオンユーロですから、200億ユーロ（約3兆3880億円）ということになります。
そういう巨額の取引があって、その中に不透明な問題もあったということが、これから徐々に明らかにされていくでしょう」。
こう語った嶋崎氏は、この事件も「日本ではあまり報道されていない」と指摘した。
嶋崎氏は、ロシアとドイツとを結ぶ天然ガスパイプラインのノルドストリーム爆破事件が、米国・NATOによる破壊工作である可能性が濃厚であること、さらに対露制裁で多大な損害を被ったのが、米国の同盟国である欧州諸国であることを指摘した。
その上で嶋崎氏は、「どこまで意図的かはわからないが、結果的に、米国製のmRNAワクチンによる損害を受けてきたのも、欧州諸国、日韓、オーストラリア、ニュージーランド等の米国の同盟国の国々だ」と語った。
その後、インタビューの後半では、新聞やテレビ等の既存メディアの商業的凋落と週刊誌メディアの現状について検証した。
さらに「情報戦のもうひとつの重要な戦場」として、インターネット、特にYouTubeが、オリバー・ストーン製作総指揮の、2014年のユーロマイダン・クーデターに関するドキュメンタリー映画『ウクライナ・オン・ファイヤー』（イゴール・ロパトノク監督、2016年）が、「暴力的」などといった理由で執拗に削除・排除された問題を取り上げた。
YouTubeは、新型コロナについても、WHOや日本の厚生労働省等の機関と異なる見解は、「医学的に誤った情報に関するポリシー」に違反するとして、一方的に動画を削除している。
嶋崎氏は、こうしたYouTubeの「厚労省・WHO無謬主義」について、「やり過ぎではないか」と述べ、「学術論争の妨害だ」と批判した。
※このインタビューは、通常のYouTubeによる配信を行いません。YouTubeが検閲体制の一部を担っていると考えられるからです。特にワクチン問題は、WHOの見解を絶対視し、そこに疑義をさしはさむだけで、バンされてしまいます。
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※このインタビューの内容はすべて嶋崎氏個人の見解であり、いかなる組織の見解も代表しません。なお嶋崎氏の話のより詳しい根拠となるURL等は、以下のサイトからダウンロードできます。
https://researchmap.jp/fshimazaki/published_works
