3月14日未明に愛媛県を中心とした四国・中国地方・九州一帯で大きな地震が発生（伊予地震）。震度は最大で5強、マグニチュードは6.2を記録した。甚大な被害こそ報告されなかったものの、震源は愛媛県に立地する伊方原発から44kmの距離に位置し、新たな原発が建設予定である山口県上関町からはわずか10数kmしか離れていなかった。

　岩上安身が3月17日にインタビューしたのは、この伊予地震の発生を予測していた東京大学名誉教授の村井俊治氏。測量学が専門である村井氏は、既存の地震学にとらわれない新しい地震予測手法を提唱している。インタビューでは実証データを交えながら、伊予地震予測の解説や、東日本大震災の検証が行われた。

• 日時　2014年3月17日（月）
• 場所　IWJ事務所（東京都港区）

地震学によらない地震予測

　村井氏は自らを「工学系のエンジニア」と呼び、地震予測に対する自身のアプローチを「地震のメカニズムは一切考えない」ものだと説明する。「地表のデータの動きと地震発生との関連について相関分析するのがエンジニアリングの立場。地表のデータからでも、地震という事象を説明できる」のだという。

　現在の測量技術では、人工衛星と地上の電子基準点とを組み合わせて運用される「衛星測位」という手法が主流だ。「衛星測位」を通じ、陸地の「微妙」で「微小」な動きを捉え、データとして記録することが可能になったという。日本では国土地理院によって全国1200カ所に電子基準点が設置され、国際的にも高い精度で測量データの収集が可能である、と村井氏は語る。

　村井氏が顧問を務める地震科学探査機構（JESEA）では、地表の隆起・沈降現象のデータを継続的に記録し、地表各地の上下変動幅の傾向を分析することで、地震の前兆を読み取る試みを続けている。

　現在、電子基準点は全世界を覆い、巨視的な視点から観測データの比較分析が可能とのこと。「北半球で巨大地震が起きるときには、南半球でも前兆現象があることが、測量学ではわかっています。ところが、地震学では活断層など局所的な議論にとどまっている」と村井氏は話す。

東日本大震災の前兆

　「衛星測位」を用いて記録された隆起・沈降の変動データからは、東日本大震災の「異常」な前兆も読み取られていた。岩手、宮城、福島県内の各基準点では、地震発生の約半年前に一斉に隆起・沈降が発生。この「一斉変動」は2010年9月11日、10月23日および2011年1月8日に観測され、時系列データからは当該日付のみ同時発生的に各基準点において隆起・沈降が発生したことが確認できる。

　村井氏が悔やむのが、この「異常さ」を広く周知できなかったことだ。「これを『異常だ』と言わなかったので、震災で多くの人が亡くなった。それで私は考え方を変えました。『異常だ』と言って予測が当たらなくても、しょうがない。だけど、『異常だ』と言わないで人が死んだら、もっと罪深い」。

伊予地震と次の巨大地震