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　2025年8月19日、「岩上安身によるインタビュー第1204回ゲスト 一水会代表木村三浩氏 第2回（後編）」を撮りおろし初配信した。

　木村氏は、今年6月に、慶應義塾大学名誉教授の大西広氏との共著『反米自立論 日本のための選択と共同』（あけび書房）を上梓した。木村氏は、同書で、「米国の衰退をチャンスに対米自立を」と提言し、日米地位協定の見直しや、日米安保の破棄を訴えている。

　2025年8月18日、「岩上安身によるインタビュー第1204回ゲスト 一水会代表木村三浩氏 第2回（前編）」を初配信した。

　8月15日（日本時間8月16日）に、米国アラスカ州アンカレッジの米軍基地で、ドナルド・トランプ米大統領と、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領の会談が行われた。

　2025年7月30日、「岩上安身によるインタビュー第1201回ゲスト 一水会代表・木村三浩氏（後編）」を撮りおろし初配信した。

　木村氏は、今年6月に、慶應義塾大学名誉教授の大西広氏との共著『反米自立論 日本のための選択と共同』（あけび書房）を上梓した。木村氏は、同書で、「米国の衰退をチャンスに対米自立を」と提言し、日米地位協定の見直しや、日米安保の破棄を訴えている。

　インタビューの後編では、この『反米自立論 日本のための選択と共同』の内容に沿って、木村氏の訴える「対米自立論」について訊いた。

　2025年7月29日、「岩上安身によるインタビュー第1201回ゲスト 一水会代表・木村三浩氏（前編）」を撮りおろし初配信した。

　2024年5月24日、岩上安身は「日本最大の課題『対米自立』に向き合う！ 来年で敗戦から80年、『占領後遺症』を脱し、主権を回復しなければいけない!!」と題して、一水会代表の木村三浩氏へのインタビューを行った。

　2023年1月11日、「一水会」元代表で、評論家の鈴木邦男氏（福島県出身）が、誤嚥性肺炎のため、79歳で亡くなった。

　2023年4月2日、東京都千代田区の如水会館にて、故人の思い出やエピソードについて語り、共有し、継承するために（と記者は理解した）「鈴木邦男さんを偲び語る会」が開催された。

　会は、生前の鈴木さんと関わりのあった出席者のスピーチ（第1部）、そして、簡単な懇親会（第2部）の2部構成で行われた。IWJは第1部の模様を録画収録した。

　2019年9月10日（火）18時30分より東京都豊島区のIKE・Biz としま産業振興プラザにて、『オリンピックから改憲へ!? ～深まりゆく対米従属から抜け出す道は…～』 が開かれ、ゲストに、白井聡氏（京都精華大学人文学部専任講師）、鈴木邦男氏（一水会元最高顧問）が招かれた。

　議事録が「改竄」された。虚構の事実が勝手に付け加えられたことで、安保法案は晴れて、正しいプロセスを踏んで採決された、ということにされた。嘘と恥とデタラメの上塗りである。

　2015年9月17日の参院特別委で、委員でもない与党議員や秘書らが委員会室に「乱入」し、速記停止中に鴻池委員長を「人間かまくら」で取り囲んだ。委員会室は抵抗する野党議員と強行採決したい与党議員のもみ合いで大混乱に陥った。

　クリミアを訪問したことにより、日本国内でバッシングの対象となっている、鳩山由紀夫元総理。その鳩山氏とともに、クリミア訪問に同行したのが、「新右翼」の民族派団体・一水会代表の木村三浩氏である。

　イラク戦争が始まる直前から、「イラクに大量破壊兵器はない」と主張して、当時のブッシュ政権を強く批判していた木村氏。日本のほとんどの保守派論客が「親米」の構えを見せるなかで、その主張は、当時から現在に至るまで、「対米自立」で一貫している。

　木村氏が、鳩山氏とともにクリミアを訪問した目的とは何か。そして実際に、クリミアで何を見てきたのか。さらに、「親米」路線を重視する安倍政権の外交・安全保障政策、エネルギー政策について、どのように考えているのか。

　「個人の自由や権利が束縛され、自民党が支配しやすい国家になる」。

　右翼団体・一水会顧問の鈴木邦男氏は、2013年4月15日（月）、「『右傾化する日本』を新右翼としてどう見るか ──改憲、愛国心強制、排外主義を乗り越えて」と題した講演会でこのように述べ、「アメリカに追随する憲法になるより、今の方がいい」とし、改憲論者でありながらも、現在の安倍政権による改憲は危険であると警鐘を鳴らした。

　2011年9月21日に、『新・言論の覚悟』を出版する鈴木邦夫氏（一水会前代表、現最高顧問）に、岩上安身がインタビューを行った。鈴木氏によれば、かつて右翼には発言の場がなく、暴力的に行動するしかなかった。

　故野村秋介氏が先達となることでメディアでの発言の機会も増え、『朝日ジャーナル』では、筑紫哲也編集長（当時）が「若者たちの神々」として自身も取り上げてくれた。

　しかし、それでも限りがあり、例えば読売、産経などは取り上げてくれない。これでは論争がなりたたないままであり、ルールを作っていくべきであると語った。