マスコミ最大のタブー「リニア中央新幹線」問題に迫る! 「陰の財界総理」こと葛西敬之・JR東海名誉会長の正体とは?~岩上安身によるジャーナリスト・樫田秀樹氏インタビュー 2015.4.13

記事公開日:2015.4.16取材地: テキスト動画独自
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(IWJ・佐々木隼也、平山茂樹)

特集 リニア新幹線
※4月16日テキストを追加しました!

 「リニアと原発の構図は似ている」――。そう指摘するのは、ジャーナリストで『”悪夢の超特急”リニア中央新幹線』の著者・樫田秀樹氏である。

 2027年の東京・品川―名古屋間の開業を目指し、JR東海が事業主となって建設が進められている、リニア中央新幹線。かねてから大手メディアは、時速500kmを超えるそのスピードを大々的に取り上げ、リニアを「夢の超特急」であると報じてきた。

 しかし、樫田氏によると、このリニア計画には、実に多くの問題点が存在するのだという。例えば、既に発生している、山梨県における河川の水枯れがあげられる。1997年4月にリニアの走行実験が開始されて以来、山梨県では、多くの水枯れが報告されている。

 こうした環境への悪影響の他、電磁波がもたらす人体への影響、トンネル内で事故が発生した場合の脱出経路の確保、トンネル掘削によって発生する大量の残土処理の方法など、リニアの問題点はあげれば枚挙に暇がない。しかし、JR東海は、沿線の住民に対し、このような問題点を十分に説明していないというのが現状だ。

 このように、いくつもの疑問が示されているリニア計画を、なんとしても実現しようと躍起になっているのが、「陰の財界総理」と呼ばれ、安倍政権に対しても強い影響力を行使しているとされる、JR東海の名誉会長・葛西敬之氏である。葛西氏は、熱心な原発推進論者として知られる。

 リニアを原発、JR東海を東電と見立てれば、その構図は、驚くほど似かよっている。インフラを担う超巨大企業が、マスコミを使って「夢の~」というイメージを流し、住民の不安の声を黙殺して、国費を投入してまで事業を行おうとする。

 2015年4月13日(月)、岩上安身は、この問題だらけのリニア中央新幹線の実態について、樫田氏に話を聞いた。

■イントロ

  • 日時 2015年4月13日(月) 19:00〜
  • 場所 IWJ事務所(東京・六本木)

大手マスコミによってタブー視されているリニア中央新幹線問題

岩上安身(以下、岩上)「JR東海が進めるリニア中央新幹線の問題は、マスコミでまったく取り上げられませんね。樫田さんが書かれた『“悪夢の超特急”リニア中央新幹線』も、製本されて書店に並ぶ直前に『待った』がかかり、3000部が裁断されてしまったと聞いています。これは、どういうことでしょうか?」

樫田秀樹氏(以下、樫田・敬称略)「出版社の上部団体である某大学から、『うちの学生にも、鉄道会社に就職する者もいる。ついては、この本がうちの意図と思われては困る』と通告されました。これは、非常に不可解です。裏で何かがあったのかな、と思わざるをえません。出版社は出したがっていました」

岩上「リニア問題には数多くの謎がありますね。まずリニアは、国ではなくJR東海がやる、ということ。東京・品川-名古屋間の2027年の先行開業を目指し、事業を進めています。全長286キロのうち、トンネルが86%を占め、総事業費は9兆円に上ります。

 過去にマスコミでリニアの問題を指摘したところはありましたか?」

樫田「古くは1990年代に、山梨実験線について、山梨放送(日テレ系)が熱心に追及していました。その後は、テレ朝『サンデースクランブル』が、水枯れの問題を取り上げたこともあります。

 その後、JR東海が環境アセスを出した時、マスコミ各社が一斉に『こんなんでいいのか!?』と批判的な社説を出しました。しかし、その声は次第にトーンダウンしていきました。これは、不自然です」

JR東海の極端な秘密主義~不十分な住民説明会

樫田「2011年9月27日からJR東海は住民説明会を58回やりましたが、本当に酷いものでした。質問は1人3問までで、3つの質問を同時に発しなければならないのです。1問投げてその回答について追加質問、というやり取りが禁じられ、それを要求した住民男性はマイクを取り上げられました。住民は、質問ができない、と非常に怒っていました。細部を聞こうとしても、再質問ができないのです。

 説明会では、電磁波に関するデータ、河川の水枯れの実態、膨大な残土の処理方法など、具体的な内容は何も明らかにされませんでした」

岩上「手続きだけを『粛々』とやり、住民だけが不満を募らせても訴えるところがありません。マスコミが報じないからですね。これは、原発事故後の東電の対応を彷彿とさせます」

樫田「2013年10月14日の長野県大鹿村の説明会は特にひどいものでした。質問の手があがっているのに、閉会宣言が行われました。JR東海の職員は、詰め寄る住民に『名前は?』と聞かれても、『スタッフです』としか答えませんでした。

 この説明会は、2014年に国交省が認可する前の、最後の説明会でした。にも関わらず、住民の延長要請を無視し、幹部は裏口から帰っていきました。

 86%がトンネルを占めるリニアで、仮に豪雪の南アルプスで緊急停車したら、どうやって1000人もの乗客を誘導するのでしょうか? これを説明会で質問したら、JR東海は『お客様同士で助け合っていただきます』と回答しました」 岩上「事故時の脱出ルートは、十分にあるのでしょうか?」

樫田「都市部にはエレベーターがありますが、山間部では地下1400mの深さのため、山腹に出れる脱出口があります。JR東海は、この脱出口を5kmおきに設置する、と説明しています」

岩上「恐ろしいのは、トンネル火災ですよね」

樫田「こうした事故時のシミュレーションを、JR東海は出しません。どういう事故を想定し、どういう体制でどのように対処するのか、ということを公表しないのです」

岩上「直近では、4月に青函トンネルで発煙事故がありました」

樫田「この時は非常口の近くで止まったのが幸いした。トンネルの真ん中で停車したらどうなっていたか。2.4kmの脱出の道のりにも、5~6時間かかっているのです」

既に出ている環境への影響 河川の水枯れと大量の残土問題

樫田「1997年4月、山梨県でリニア走行実験が始まると、周辺の河川や沢が次々と枯れ始めました。現地取材をしましたが、水源が完全に枯れてしまっていました。これには、驚きました。

 2009年、山梨県笛吹市御坂町では、2008年に実験線の延伸工事が始まると、町の一級河川・天川(てがわ)が枯れました。トンネル内で異常出水が起こり、JR東海もさすがに因果関係を認めて、現在は出水をポンプで天川に戻しています。

 異常出水は、人が流されてしまうほどのものもあります。2011年夏、上野原市無生野地区の簡易水源であり、尺サイズのイワナやヤマメが泳いでいた『棚の入沢(たなのいりさわ)』が枯れました。また、笛吹市役所によると、『井戸が枯れた』との連絡が数十件寄せられたそうです。

 ここは、地域の人たちの簡易水源でした。JR東海は補償として井戸を掘り、電気で水を引きました。しかし、この補償期間は国交省の通知に従い『30年間のみ』と通達されたのです。30年経ったら自分たちでまかなえ、というわけです。

 2013年の『環境評価準備書』では、大井川の流量が最大毎秒2トンも減ると予測されました。これに対し、静岡県の人たちはたいへん驚きました。静岡県は唯一リニアの駅もなく、11km通るだけなのに。靜岡のお茶産業に大きく影響が出ます。

 太平洋側の7市2町に独自の水源は乏しく、ほぼすべてを大井川に頼っています。中には、100%大井川に頼っているという自治体もあります。しかしJR東海は、リニア沿線に位置しないという理由で、これらの自治体への説明を行っていないのです」

岩上「これも、原発の問題と似通っていますね。立地地域は狭く限定されるが、いざ事故が起きると、広範囲に影響する、ということですね」

樫田「環境への影響という点では、他にも、残土の問題があります。JR東海は、360万㎥の残土を、大井川源流部に6カ所。標高2000mの稜線に1カ所置く予定です。この残土を運ぶためにトンネルを掘り、残土を山の上に積み上げるための工事までしています。これには、静岡県知事を含め、専門家も大反対しました。山の上の残土が崩れたらどうするのか、また残土の重みで山自体が崩壊したらどうするのか、といった声があがりました。

 残土は全体で5800万㎥で、諏訪湖とほぼ同じ容量です。さらに、リニアの実験線で排出された建設残土のうち、160万㎥が山梨県笛吹市境川町の谷を埋める事態になりました。しかし現在のところ、用途は未定です。

 JR東海は、住民説明会において、この残土について①JRの事業としてリニア建設で使う、②自治体の事業として処分する、③処分場を造る、と、3つの方法を説明していますが、それらが具体的にどのようなものなのか、説明はされていません。

 5800万㎥のうち、処分が確定しているのは2割です。8割は、処分先も決まっていません。こうした諸々の問題について、国会議員が動き出したのは2014年になってからのこと。頑張って欲しいですが、ちょっと遅すぎますね」

リニア建設により発生する地域分断

樫田「神奈川県相模原市緑区鳥屋(とや)には、11の自治会があるのですが、ここには幅400メートル、長さ2キロにもわたる車両基地が建設されます。自治会の一つ谷戸自治会はそれにより、移転する人としない人とに分断されてしまいます。

 これはまさに、降って湧いたような話です。住民にはかったということもありません。自治会長さんですら知りませんでした。ただ、ヘリが低空飛行したり、知らない人が『生物調査です』と山に入っていく姿は目撃されていたようです。

 移転せずにすむ人も、車両基地の高さ30メートルという壁に日照や景色を遮られ、近所付き合いを絶たれて暮らすことになります。分断される片側(残される側)には2家族しかおらず、それでどうやってご近所活動をするのでしょうか。

 しかも、分断される側の住民の移転費をJR東海が出すかどうか不透明なのです。同様の問題は、やはり車両基地ができる岐阜県中津川市でも起きています。ここは東西にリニアが通り、連動して南北に高速道路ができ、地域が縦横に分断されます」

リニアは巨大地震に耐えられるのか?

岩上「リニアに関しては、地震の影響も指摘されていますね。南アルプスの主稜線の30キロから40キロ直下まで、フィリピン海洋プレートが食い込んでいます。また、南海トラフ震源域も、南アルプスの南部にまで伸びています。大地震が起これば、トンネルが崩落する危険性もある、ということなのですが」

樫田「そもそもJR東海は、東海道新幹線が使えなくなった時のバイパスとしてのリニアだと主張してきました。『地下にいけばいくほど地震に強くなる』、というわけです。しかし、南アルプスは年間3~4mm、世界最速のスピードでせり上がっています。しかし、JR東海は『大丈夫だ』と一方的に説明するだけです。

 2011年5月、つまり3.11からわずか2カ月後、国交省の『交通政策審議会』で、この地震について話し合いが行われました。しかし、その時間は、なんと15分。形式的に議論し、『大丈夫だ』と結論づけたのです。この審議会の座長は、八ッ場ダムの審議会座長を務めた人物でした」

日本の人口は減少しているのに、リニアに需要はあるのか?

岩上「JR東海は、2045年の大阪開通以後、リニアと東海道新幹線をあわせると、輸送実績は1.5倍以上になると予測しています。しかし、互いに客を奪い合うので、これはありえないのではないでしょうか。しかも、今後30年で、日本の人口は2割減ると予測されているのです。客の奪い合いが起こり、人口が減少しているのに、なぜ、輸送実績が増えると言えるのでしょうか?」

樫田「今まで飛行機やバスを使っていた人が、これからはリニアを使うようになる、という予測です。しかし、値段にしても、今の新幹線より高くなります」

岩上「ご著書の中で、リニアは『速いけど、早くない』とご指摘されていますね。品川駅から名古屋駅まで40分と、確かにスピードは速いと思いますが、リニア品川駅とリニア名古屋駅は、地下40メートル以深にある大深度駅となるため、従来の新幹線のホームに行くより、5分程度時間がかかる、ということですね」

樫田「JR東京駅からJR大阪駅まで行く場合、リニアと東海道新幹線では、21分しか違わないのです。その21分のために、乗客が高価なリニアに乗るでしょうか? しかも、わざわざ名古屋で乗り換えてまで。経費を節約したいビジネスマンは、使いませんよね。

 しかも、東京から新大阪へ行く人は、まず品川へ行き、そこから大深度にあるリニア品川駅まで重い荷物を持って歩き、乗っても一度リニア名古屋駅で降りて、そこからまた地上へ上がり、となります。東京から新大阪まで一本で乗っていた方がはるかに楽です。

 JR東海は、『鉄道事業は採算性だけではない』などと豪語します。彼らが主張しているのは、結局、『バイパス化』『移動時間の短縮』の2点だけです」

増える無人駅~リニアで経済は本当に活性化されるのか?

岩上「JR東海は、リニアで経済を活性化させるといいながら、2012年8月以降、20以上の駅の『簡易委託化』と『無人化』を決定しました。長野県では、飯田線の12の有人駅のうち、9駅が13年度からの無人化を通達された、とのことですが。これは、一体どういうことなのでしょうか?」

樫田「JR東海は、東京・名古屋・大阪が1時間圏内で結ばれる、つまり、巨大都市圏ができるんだということを言っています。地域の人からも、『上京せずに東京に通勤できるようになるかもしれない』と、期待を寄せる声も、確かにあります」

岩上「しかし、その高い通勤費を、誰が払うというのでしょうか」

樫田「しかも、リニアは1時間に1本しか来ません。地域活性化になる、とJR東海はパンフレットを出していますが、疑問が残りますね。ローカルの人たちの利便性は考えていない、ということでしょう。田舎の人たちは、切捨てられていく、ということです。『無人化』では、自販機の普通切符以外は、特急券や定期券、企画切符、割引券も扱えません」

「リニアはペイしない」!? 採算性があわないリニア

岩上「こういったことを考えると、十分な乗客数が見込めず、リニアは採算性があわないのではないでしょうか。そうなると、国内で走らせるだけではなく、輸出しなければ割にあわなくなります。しかし、JR東海名誉会長の葛西敬之氏は、極端な『中国嫌い』で知られています」

樫田「2013年9月、JR東海の社長が記者会見の席で、『リニアはペイしない』と発言し、さらに、国交省も市民団体との交渉の席で『リニアはどこまでいっても赤字です』と公言しました。これには、みんなビックリしました。『国費投入』を狙っているのではないか、との声もあります。

 これまでの整備新幹線は、国が3分の2、お金を出してきました。ここまでの巨大事業で、当初の予算でできた試しがありません。国交省は、リニアに国費を投入するのか? という質問を何度も受けています。そのたびに、『現時点ではなんとも言えない』と、国費投入を匂わせています。

 社長が『ペイしない』という事業に、金融機関や、特に敏感な海外投資家はお金を出しませんよね。だから、お金が工面できていないのではないでしょうか」

リニアの電磁波が身体に与える影響とは? 高圧線が住宅地を通る可能性も

樫田「リニアは、新幹線の3倍の電力を必要とします。その分、強力な電磁波を発します。しかし、乗客がどれだけ電磁波を浴びるのか、JR東海は住民説明会で具体的な数値を出しませんでした。その後、1回だけ、ぎりぎりペースメーカーに影響しないような数値を出しました。

 さらに、リニアの外の電磁波の問題もあります。新幹線の3倍の電力を賄うために、柏崎刈羽原発から日本で初めて50万ボルトという、高圧線を設置しました。しかし、高圧線周辺では、常に電磁波の健康問題が発生します。

 大阪府門真市の古川橋変電所に15万ボルトの高圧線の全てが集まっています。高圧線群を中心に直径150メートルの範囲で過去10年で18人が死亡。死亡年齢は7歳から72歳。大阪府平均の白血病死亡率の120倍以上です。さらに、がんで入退院している患者が17人もいます。

 門真市に限らず、高圧線は日本全国を走ります。100万ボルトの超高圧線の場合、200m離れても、その磁界値はなお4ミリガウスを示します。しかし、4ミリガウスで小児白血病が増加するというWHOが評価した研究結果は、日本では『C評価』で潰されてしまいました。

 問題なのは、リニアのための高圧線がどこを走るのかということが、非公開だということです。リニアの電気がどこから、どこをどう通るのかが不明なのです。ルートによっては、高圧線が住宅地を通る可能性もあります」

岩上「ご著書の中では、リニアがウラン鉱床を通ることの危険性もご指摘されていますね。これは、どういうことなのでしょうか」

樫田「リニアは、日本最大のウラン鉱床がある岐阜県の東濃地域を通ります。リニアの特性上、トンネルはほぼまっすぐ掘るため、ウラン鉱床にぶつかることは避けられない。鉱床があるかどうかは『掘ってみないとわからない』と。

 リニア工事でウラン残土が発生したらどうするのか、という問題があります。この点について、岐阜県のJR東海・環境保全事務所に電話でたずねると、『東日本大震災での放射能汚染がれきの処分方法も参考にしたい』と、県外への搬出を示唆しました。

 昭和30年代、人形峠(岡山県・鳥取県)でのウラン採掘で、ウラン残土が発生すると、そこからは常時、肺がんを引き起こすラドンガスが放出され、採掘労働者や近隣集落で多数の死者を出しました。この残土が、人形峠に20カ所以上、放置されています。

 ウラン残土は、いまだに放射線を出しています。2009年末になっても、年間換算で3mSv。土を被せて置いてあるだけです。80年代までは土すら被せていませんでした。なぜなら、原子力等規制法では、残土は対象外なので、厳重保管しなくても良いことになっているからです。

 特に強い放射線が出るものについては、国は他の土と混ぜて薄めて『ウランレンガ』を140万個作り、インターネットなどで売っていました。しかし、これも放射線を出しています。

「リニア反対」を訴える市民の運動と、それを無視するメディア

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  1. 宇佐美 保 より:

    高圧線の近くで、がんによる死亡が多発、又、白血病死亡率が増大という重大な事態が発生している事例が存在しているのに、その事例と、高圧線による強力な磁界との因果関係を現在の電気理論で解明できないとしたら、実際に発生している事例と、現在の電気理論のどちらを重視する方言えば、前者であることは明らかです。
    何しろ、次のサイト「『コロンブスの電磁気学』(新増補改訂カラー版 第1巻)の概略」を訪ねれば、現在の電気理論の根本的改革が必要であることが確信できます。
    http://members.jcom.home.ne.jp/u333/columbus5%20gayaku.htm

     そして更に、そのサイトでは、磁界の移動により人体にも電流が発生している実験例を掲げています。
     樫田氏は、問題点として挙げておられませんが、リニアは強力磁石で、車体を浮かしつつ高速運行しますので、その強力な磁界が車内に漏えいするでしょう。

     そして、人体は電解液から構成されていることもあり、人体も電線(導体)同様な振舞をすることも記述されています。

     そうであるなら、人体は高圧線からの電磁波を受信するアンテナとしても機能してしまうのでしょう。

     いずれの場合でも、外部からの影響で人体に発生する電流が、人体に何らかの影響を与えることは容易に考えられます。

     莫大な金額をかけて作り上げたリニアが運行後に、これらの人体への悪影響が多発してから対処するのではなく、今から徹底的に、健康問題への影響を検討すべきであることは言うまでもありません。

  2. 井口博充 より:

    「リニアと原発の構図は似ている」だけでなく、お話にあるようにリニアは原発の電源に依存しています。だから、葛西社長は再稼働をプッシュしているのだと理解しています。新幹線ができることによって、ますます東京集中はひどくなって、元の幹線沿線はどんどん不便になって寂れています。もうこれ以上新幹線はいりません。

  3. 河村大典 より:

    このリニアの目的は国民を輸送することを目的としていないことは話を聞いていて確信することが出来ました。JR東海が民営化されたとしても筆頭株主は国民であるから利益の償還できない工事差し止めと、損害賠償を葛西名誉会長に起こせないのだろうか。会社を護ろうとするなら社員が訴えることはないのだろうか。今はもう完全に御用組合化してしまったのだろうか。
    この地下鉄のトンネル工事の真の狙いは戦争時の防衛施設、核のゴミの廃棄施設として国が買い上げ利用するのではないのだろうか。この超電導技術の他産業への転嫁による利益も無いようなので民間の単なる雇われ経営者のやることではないと思うからです。

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