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　2018年9月22日（土）、奈良市の奈良県文化会館で、第13回リニア勉強会in奈良が開催され、「地質に課題を残し工事強行…大滝ダム地すべり裁判から学んだこと『ダムと民の五十年抗争〜紀ノ川源流村取材記』」と題し、フリージャーナリストの浅野詠子氏が講演を行った。

　磁気浮上式走行装置を車輪代わりに取り付けるだけで、そのまま既存の線路網を活用しながら時速500キロの「リニアモーターカー」が実現できる――そんな夢のようなニュースが飛び込んできた。開発者であるイタリアのスタートアップ企業・アイロンレヴ（IronLev）社ではすでに特許を取っており、走行試験も行われている。

　2018年2月17日（土）14時より大阪市中央区のエル・おおさかにて、第12回リニア勉強会in大阪 土地と水の恵みを忘れた日本人〜リニア新幹線、外国資本の土地買収、水道民営化を語る〜 が開かれた。

　2017年10月14日（土）14時より大阪府大阪市のエル大阪 南館にて、第11回リニア勉強会in大阪「リニア新幹線に未来はあるのか～高速化を考える」が開催され、講師に服部隆氏（南アルプスとリニアを考える市民ネットワーク静岡共同代表）が登壇した。

　2017年3月4日（土）14時より弁天町ORC200生涯学習センター（大阪市港区）で第10回「リニア勉強会 in 大阪」が開かれた。前回第9回に続き、春日井リニアを問う会の川本正彦氏が講演を行った。

　マスコミが決して報じない「リニアタブー」。

　『悪夢の超特急 リニア中央新幹線』でタブーに切り込んだジャーナリスト・樫田秀樹氏はIWJへの寄稿で、現場では住民不在のままリニア建設が強行されていること、リニア建設に伴うトンネル工事から排出される残土が「東京ドーム50杯分」にものぼり、いまだにその処分地も決まっていないことなど、大手メディアでは決して報じられないリニア建設の裏側を報告した。

　名古屋や岐阜、長野など、各地で安全祈願・起工式が開かれ、いよいよ本格工事入りが大々的に報じられたJR東海のリニア中央新幹線計画。

　しかし、リニア建設に伴うトンネル工事から排出される残土は「東京ドーム50杯分」とも言われ、いまだにその処分地も決まっていない。「着工開始」といっても、そのほとんどは資材の調達や測量にとどまっているのが現状で、マスコミが報道する内容と現実のリニア工事の実態には大きな落差があるといえる。

　大手メディアは、JR東海という巨大スポンサーの機嫌を損ねないよう、決してこの問題を正面から論じようとしない。リニアは、間違いなく数々あるマスコミ界のタブーのうちのひとつである。

「トランプ大統領のリーダーシップによって、今後、高速鉄道など大規模なインフラ投資が進められるでしょう。日本の新幹線を一度でも体験した方がいれば、そのスピード、快適性、安全性は御理解いただけると思います。最新のリニア技術なら、ここワシントンD.C.からトランプタワーのあるニューヨークに、たった1時間で結ばれます。日本はこうした高い技術力で大統領の成長戦略に貢献できる。そして、米国に新しい雇用を生み出すことができます」

　2016年5月20日、東京都千代田区の司法記者クラブにて、ストップ・リニア訴訟提訴後の記者会見が開かれ、15時より参議院議員会館にて訴訟スタート院内集会が行われた。

　2016年2月21日（日）、大阪市港区の弁天町ORC200生涯学習センターにおいて、リニア市民ネット山梨代表の川村晃生氏を招いて、リニア・市民ネット大阪が主催する「第8回 2016年度リニア・市民ネット大阪の学習会」が開かれた。

　2015年11月29日（日）14時から、大阪市港区の弁天町ORC200生涯学習センターで、「第7回リニア・市民ネット大阪の学習会『リニアについての参加者の意見交換と報告会』」が行われた。

　2015年10月4日（日）14時から、大阪市港区の弁天町ORC200生涯学習センターで、「第六回リニア・市民ネット大阪の学習会」が開催された。

　2015年8月1日（土）14時より、奈良市の奈良県文化会館でリニア市民ネット・大阪による「第5回リニア勉強会 in奈良」が開かれ、甲府市市会議員の山田厚氏が「自治体から見たリニア新幹線中間駅の経済性〜甲府市リニアの事例から」と題して講演した。

　2015年6月24日（水）15時より、東京・千代田区の衆議院第一議員会館にて、沖縄から「伊波洋一氏」を迎えて ストップ! 強権政治～地域自立への道筋 大集会が行なわれた。

　2015年6月7日（日）14時から、奈良県生駒市のたけまるホールで、「リニアは夢の新幹線??『リニア問題』勉強会」が開かれた。

　「リニアと原発の構図は似ている」――。そう指摘するのは、ジャーナリストで『”悪夢の超特急”リニア中央新幹線』の著者・樫田秀樹氏である。

　2027年にJR東海によって開通が目指されている、リニア中央新幹線。大手メディアでは「夢の超特急」として喧伝され続けてきたこのリニア新幹線だが、環境への悪影響や電磁波など、様々な問題が指摘されている。

　JR東海はこれまで、リニアが通る地元住民に対して説明会を開催してきたが、いずれの場合でも合理的な説明がなされることはなく、住民の理解を得られているとは到底言えないのが現状だ。

　リニア新幹線沿線住民ネットワーク主催の院内集会「リニアと国の責任―JR東海はリニアに持ちこたえられるか？」が2015年3月18日（水）、参議院議員会館会議室で行われた。千葉商科大学大学院客員教授の橋山禮治郎（れいじろう）氏と弁護士で法政大学名誉教授の五十嵐敬喜（たかよし）氏の講演・鼎談が行われ、国土交通省との政府交渉も実施された。

　2014年3月、外環道は「大深度地下の公共的使用に関する特別措置法」（以下、大深度法）に基づく大深度地下使用が認可された。

　これに合わせ、リニア新幹線は、東京・神奈川間における大深度法の適用を視野に事業が進められている。

　両事業がもたらす地下水の汚染への懸念や、地価の下落の不安、地上の建築制限など、沿線付近の住民から問題を指摘する声があがっている。そんななか、外環ネットとリニア東京・神奈川連絡会による共催で、2月3日（火）11時30分より、参議院議員会館102会議室にて、院内集会が行なわれた。