2015年6月15日17時30分から、東京電力で定例記者会見が開かれた。増設多核種除去設備の制御ソフトウェアの機能追加更新を行ったところ、警報を発し停止した。ソフトウェアを元に戻して処理運転を再開したが、引き続き警報の原因を調査しているという。
増設ALPSソフトウェア更新がバグで一時停止、原因調査中～東京電力定例記者会見 2015.6.15
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- ソフトウェアの更新により増設ALPSげ警報発生、一時運転停止
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ソフトウェアの更新により増設ALPSげ警報発生、一時運転停止
6月11日に増設ALPS（多核種除去設備）の制御ソフトウェアの機能を追加するように更新したところ、警報を発した。警報はソフトウェアの機能追加箇所に関連する箇所だったため、一時的に警報を迂回させ、原因と調査の準備を行っていたところ、今度は地絡（漏電）警報が出て電源が停止、UPS（無停電電源装置）動作になった。その原因調査の準備等行っていたが、時間がかかり、UPSの容量切れで、増設ALPSは自動停止した。
ソフトウェア更新が原因と考えられるため、6月12日に以前のバージョンに戻して処理運転を再開している。その後は異常はないという。東京電力は引き続き、ソフトウェアの調査、地絡警報の原因調査を続けるとしている。
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