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　2024年4月14日午後1時30分より、東京都千代田区の専修大学神田キャンパスにて、「平和を求め軍拡を許さない女たちの会」の主催により、シンポジウム「平和主義を捨てた日本」が開催された。

　2023年10月22日、午後1時30分より、東京・専修大学神田キャンパスにて、シンポジウム「平和を求め軍拡を許さない女たちの会」（以降、「女たちの会」）が開催された。

　このたびは「女たちの会」による第2回目のシンポジウムとなる。

　2024年4月7日午後1時10分より、東京都新宿区のTKP市ヶ谷カンファレンスセンターにて、「公益社団法人・日本女医会『日本女性医師デー』制定記念イベント ―講演：『吉岡彌生先生を語る』前田佳子氏（日本女医会会長）」が開催された。

　2023年2月8日午後1時30分より、東京都千代田区の衆議院第2議員会館にて、「平和を求め軍拡を許さない女たちの会」の主催により、「#軍拡より生活！～未来の子どもたちのために平和を！」と題して、軍事費増大の方針撤回と生活者の目線にたった政策を求めるオンライン署名約7万5000筆の署名簿提出と記者会見が行われた。

　9月24日金曜日、夜7時15分頃から、「コロナ『冬の第6波』に向けて日本はコロナとどう向き合うのか　オリパラ強行開催が残した課題と感染症に強い社会づくりへ向けた新しい政治」、岩上安身による日本女医会理事・青木正美医師と、日本女医会前会長・前田佳子医師のインタビューを配信した。

　8月20日、厚生労働省は、8月18日時点の自宅療養者数は全国で9万6857人に達したと発表した。療養先調整中の人数も3万1111人に達している。全国の自宅療養者数は、1ヶ月前の7月21日にはおよそ9分の1の1万717人であった。7月28日は8216人増えて1万8933人、8月4日は2万6336人増えて4万5269人、8月11日は2万8866人増えて7万4135人と、週を追うごとに倍増してきた。菅総理が「重症者以外は自宅療養」と、中等症以下の切り捨てを意味する棄民政策を発表したのは8月2日、事実上の医療崩壊宣言だった。

　2021年7月12日、東京都千代田区の日本外国特派員協会（FCCJ）で、日本女医会理事の青木正美氏、国際婦人年連絡会CEOの前田佳子氏、フラワーデモ・オーガナイザーの松尾明子氏らが、東京オリンピックの中止を求めて、記者会見を行った。

　会見冒頭、松尾氏は「私たちが東京オリ・パラ中止を強く求めるのは、現在、日本社会を生きる女性たちの命と生活が危機にさらされているからです」と述べ、「6月23日には全国各地と海外で、中止を求める大規模なデモが行われた。しかし、日本政府、東京都、IOC、JOC、日本のメディアはその声を一切無視している」と、今回の記者会見を行うに至った動機を語った。

　2019年2月27日（水）12時より東京都千代田区の参議院会館にて、入試差別をなくそう！学生緊急アピール 院内集会が開かれ、医学部入試における不正や差別、医師の働き方の問題について、現役医学生、日本女医会会長の前田佳子氏や東京医大等差別入試被害弁護団の河合弘之氏、NPO法人医療制度研究会副理事長の本田宏氏他、リレートークを行った。

　2018年8月2日、東京医科大学の入学試験で女性受験者の点数を一律減点していたことが報道され、翌日東京医科大学正門前で抗議行動を起こした作家の北原みのり氏はじめ有志は、その後ツイッターなどで呼びかけ「東京医大等入試差別問題当事者と支援者の会」（以下「会」）を立ち上げた。

　2017年9月5日（火）19時30分より、東京都港区のIWJ事務所にて、岩上安身による日本女医会・青木正美氏・前田佳子氏・牛山元美氏インタビューが行われた。