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2020年3月9日、岩上安身は医療ガバナンス研究所理事長で医学博士の上昌広氏に、2月16日に続く第2弾のインタビューを行った。
上医師は3月5日、「フォーサイト」に「帝国陸海軍の『亡霊』が支配する新型コロナ『専門家会議』に物申す」と題して上・下二本の記事を寄稿。政府の「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」のメンバー12人のうち、日本医師会、日本感染症学会、公益を代表する弁護士などを除くと、残る9人中8人が、「国立感染症研究所」（感染研）、「東京大学医科学研究所」（医科研）、「国立国際医療研究センター」（医療センター）、そして「東京慈恵会医科大学」（慈恵医大）の4施設の関係者だと指摘した。
上医師は記事中、この4施設と旧帝国陸海軍との関連に言及している。専門家会議はこの4施設の軍の研究機関としての体質ゆえに、データの独占とワクチンの自前での調達にこだわり、日本国内の遺伝子検査（PCR）件数が増えない原因だと糾弾している。
上医師は、「女性セブン」の記事の中で、政府の方針に異を唱え、次のようにコメントしている。
「どんな病気であれ、まずは専門家である医師の診断や検査を受けて、できる限り早期に病気であるかそうでないかを診断する。その診断にもとづいて治療方針を定め、治療をスタートするべきです。
新型コロナウイルスについてもすべての疑わしい人が検査を受けて、それにもとづいて自身の行動を決定すれば、治療にも感染拡大防止にも役立つ。疑わしい患者さんは医師の判断に従って全員を検査できるようにしていれば、感染の拡大をより小規模にできたはずです」
- 新型コロナ、なぜ韓国とイギリスのように検査できないのか（NEWSポストセブン、2020年3月7日）
3月9日のインタビューで上医師は、岩上安身の「日本が必要な人に検査をすると感染者はどれくらいになるでしょうか？」との質問に「韓国より上にくるでしょうね」と答えている。
上医師は専門家会議に高齢者医療の専門家が入っていないと指摘し、「本当は座長には現場を知る日本医師会や看護協会の人がなるべき。そのプレイヤーの横に専門家がいるというのが普通の姿ではないか」と、述べた。
国内での感染の広がりを受け、岩上安身が「対策を立てるとしたら？」と質問すると、上医師は「私なら一番は正確な情報をシェアする。診断をきっちりする。そのために一人一人丁寧に診察する。おそらくコンセンサスは高齢者を守るという方向だ」と答えた。
