「『アル・カイダ』というのは呪文のような言葉」。2013年1月23日（水）、京都市上京区の同志社大学で行われた同志社大学教授の内藤正典氏へのインタビューで、氏はこう述べ、アル・カイダの関与が言われるだけで、思考停止してしまう欧米社会、日本のマスメディアに言及。アルジェリア人質事件においては、このことが一つの原因で、フランスのマリへの侵攻が正当化されたと内藤氏は解説した。
岩上安身によるインタビュー 第265回 ゲスト 内藤正典氏（同志社大教授） 2013.1.23
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犠牲者の皆様に哀悼とご冥福をお祈りいたします。
日本の平和産業が 銀行家によってのっとられているG7=NATO=GCCなどによるインチキ金融戦争略奪産業により破壊されています。
視点は違いますが、主流メディアでは報道されないニュースを
youtubeで字幕つきでご紹介しています。
http://www.youtube.com/dandomina
広い意味では日本という国がカタール、サウジなどから石油を買い、その金でリビアやシリアを攻撃していたり
西側支配の機関である国際通貨基金に資金提供して、アフリカの略立していることとは無関係ではありません。
地政学者のウイリアムイングドール氏の分析です。
イングドール: マリ フランス介入 #midjp アフリカ資源略奪 米国アフリカ軍
http://www.youtube.com/watch?v=_9eewQkaYRk
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