東アジアで5回の核戦争を起こそうとした米軍を押しとどめたのは、日本の市民の「反核運動」だった!岩上安身による直撃インタビュー 第622回 ゲスト 『仮面の日米同盟』著者・春名幹男氏 第2弾 2016.3.5
2016年3月5日(土)、東京都港区のIWJ事務所にて 、岩上安身による『仮面の日米同盟』著者・春名幹男氏のインタビュー(後編)が行われた。
2016年3月5日(土)、東京都港区のIWJ事務所にて 、岩上安身による『仮面の日米同盟』著者・春名幹男氏のインタビュー(後編)が行われた。
2016年3月3日(木)、東京都港区のIWJ事務所にて、岩上安身による『英語化は愚民化』著者・施光恒氏インタビューが行われた。
2016年3月7日、東京都千代田区の参議院議員会館にて、15時30分より「選挙行く.jp」の設立記者会見が行われた。
2016年3月7日(月)、東京都千代田区の日本外国特派員協会にて、同協会主催による、県民健康調査検討委員会座長・星北斗氏の記者会見が行われた。
2016年3月7日、東京都千代田区の参議院議員会館にて、公正・平等な選挙改革にとりくむプロジェクトが主催する「選挙市民審議会・第二部門会議」が開かれた。
2016年3月7日(月)、東京都千代田区の衆議院第二議員会館にて、3・7「12・6を忘れない 6日行動」院内シンポジウム 安倍政権の『メディア規制』を許さない!―表現の自由・知る権利は私たちのものだ―が行われた。
2016年3月7日(月)、東京都千代田区の参議院議員会館にて、「影法師in永田町『花は咲けども』―福島の今日、明日―」が開催された。
2016年3月7日(月)、岡山市北区の岡山勤労者福祉センターで、「安保法制の廃止と立憲主義の回復を求めるおかやまいっぽんの会」設立と今後の活動についての記者会見が開かれた。
2016年3月7日(月)、大阪市北区の大阪弁護士会館で、関西市民連合の発足記者会見が開かれた。
2016年3月6日(日)、東京都中央区の銀座数寄屋橋交差点にて、「帰ってきたプラカ隊 朝鮮学校攻撃のヘイトデモへのカウンター」が行われた。
2016年3月6日(日)16時より、新潟市中央区・古町十字路で吉田忠智・社会民主党党首が街頭宣伝を行った。
2016年3月6日(日)14時より、T-nsSOWL west(ティーンズ・ソウル・ウエスト)、SEALDs KANSAI(シールズ関西)、SADL(サドル)の若者3団体が合同で「安保法制の廃止を求める大阪デモ」を行い、およそ1500人(主催者発表)が大阪・御堂筋で3月29日の安保法制の施行を前に法の廃止を訴えた。
2016年3月6日(日)13時半より、大阪市西区にある学働館・関生において戦争あかん!ロックアクションによる学習講演会「日本の外交、これでええの?」が開かれ、元外務官僚・孫崎享氏と韓国・慶熙大学校国際大学のエマニュエル・パストリッチ氏が講演した。
福島原発事故から5年目を目前に、2016年3月6日(日)13時より三重県津市で「3.6さようなら原発 三重パレード」が行われた。希望の牧場・ふくしま(福島県浪江町)の吉沢正巳氏やSEALDs TOKAI(シールズ東海)メンバーらがゲストとしてスピーチした。
2016年3月6日(日)12時より、青森市リンクステーションホール青森で「さようなら原発・核燃『3.11』青森集会」が行われた。集会後、800人(主催者発表)の参加者が市内をデモ行進し青森県庁を囲んで原発・核燃サイクル推進に抗議の声を上げた。
※3月6日、岩上安身が加筆いたしました!
※激励のお言葉をお寄せいただきありがとうございます!個人情報を含まないメッセージの一部をウェブサイト・メルマガ等でご紹介させていただく場合がございます。ご了承くださいませ。
ざっくりと申し上げますが、IWJはこの数ヶ月、財政が急速に悪化、ピンチに見舞われています。原因は毎月のご寄付・カンパの低迷です。昨年の夏から始まった今期、夏から秋は好調でしたが、冬に入り、ご寄付・カンパが件数・金額ともにガクンと減り、年が明けても回復しません。もちろん、毎月、いろいろな方にご寄付いただいております。支えてくださっている方々には、心から感謝申し上げます。
ただ、やはり、この5カ月あまり、ご寄付・カンパの件数と金額が少なく、非常に厳しくなりつつあるのは事実です。
2016年3月5日、東京都千代田区の弁護士会館 講堂クレオにて、「東日本大震災5年 避難者のつどい『つながる』」が開催され、銀座・青木クリニックの青木正美院長による講演「ストレスと避難生活」が行われた。
2016年2月26日(金)、東京都港区の株式会社リンク東京事務所にて、農業生産法人 株式会社 企業農業研究所主催による、日本獣医生命科学大学名誉教授・松木洋一氏×中洞牧場牧場長・中洞正氏の講演会「アニマル・ウェルフェアの近未来 ― EU畜産業界の現状を踏まえて」が行われた。