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　平和学を専攻し、先日、オリバー・ストーン監督とともに来日したアメリカン大学のピーター・カズニック教授との共著『広島・長崎への原爆投下再考』がある鹿児島大学の木村朗教授。その木村教授が外交評論家の孫崎享氏と編集した最新刊『終わらない＜占領＞：対米自立と日米安保見直しを提言する』の内容を中心に、米国による広島・長崎への原爆投下から、冷戦期の「核の傘」、隠された日本への原発導入の経緯まで、話題は非常に多岐に及んだ。

　日本人はどこから来たのか。そもそも「日本人」とは何か――。

　人類学の分野では、人類の起源を解き明かそうとする試みが長年行われてきた。数十年前の通説では、「人類は100万年以上前にアフリカを出て世界各地に広がり、長い年月をかけて黒人や白人へと進化した」とされてきた。しかし近年の研究で、この通説は覆された。

　2013年1月29日（火）14時から、東京都内のIWJ事務所で、経済学者の中野洋一氏（九州国際大学教授）へのインタビューが、岩上安身によって行われた。『＜原発依存＞と＜地球温暖化論＞の策略』などの著書がある中野氏に、地球温暖化と原発の関係、産業としての原発とそれを成り立たせている社会の仕組みなど、多岐に渡って話を聞いた。

～ ダイジェストの「ダイジェスト」を掲載開始！ ～

　一週間の取材成果をダイジェスト形式でお伝えしている「IWJウィークリー」ですが、「読みごたえがある」「他ではこれだけの情報は得られない」という評価をいただく一方、「ちょっと長いかも…」「要点だけ簡単にまとめたものが欲しい…」という声もお寄せいただいています。

　どこよりも速く、どこよりも鋭く、どこよりも深く、どこよりも詳しくお伝えしたい、と全力で取材している一方で、仕事や家事でお忙しい日々をお過ごしの皆さんが、消化しきれない、ということは申し訳ない。中継配信のダイジェスト、というつもりでスタートした「IWJウィークリー」ですが、そのさらにダイジェストが必要のようです。

　「原発は、発電時にCO2を排出しないクリーンなエネルギー」――。

　この言葉は、電力事業者や経済産業省など、原発を推進してきた人たちの常套句だった。この考え方の背景には、「メタンやCO2などの温室効果ガスによって地球全体の気温が年々上昇している」という、いまや小さな子どもでも知っている地球温暖化の問題がある。

　報道写真家の福島菊次郎氏が21日、岩上安身のインタビューに応え、自身の戦時中の体験談やプロ写真家として活動することになった経緯などを振り返りながら、戦中・戦後における日本の政治体制を厳しく批判した。

　「岩上安身のニュースのトリセツ」では、当面回避される見込みとなったシリアへの攻撃について、その背景にある米国とロシアの駆け引きと、日本も決して他人事ではない今後の中東情勢について、数号にわたり迫ります。

　1週間のIWJの動きをダイジェストでお届けする「ニュースSTF」では、大飯再稼働問題、秘密性の高まるTPP、重要インタビューなど、8月31日（土）～9月6日（金）の間に起こった出来事をわかりやすく解説。

　2012年、全国各地で住民による反対運動を巻き起こした、震災がれきの広域処理。「がれきの処理なくして被災地の復興はない」として、一丸となった政府と広告代理店は、新聞紙面などで大々的に「絆キャンペーン」と銘打ち、その必要性を訴えた。あれから1年足らず、予定された処理量400万トンのがれきは、わずか12万トンが処理されたところで、行政はひっそりと終息宣言を出した。

　「がれきの広域処理」とは、一体何だったのだろうか。そして、400万トンのがれきと復興予算1兆円はどこへ行ったのか――。

　「福島第一原発には、水を入れるのではなく、鉛の粒を投入すべき」―。

　2013年9月20日（金）10時半より、立命館大学びわこ・くさつキャンパス（滋賀県草津市）にて行われた、岩上安身によるインタビューで、同大学特任教授の山田廣成氏はこのように主張し、放射能汚染水の問題が深刻化している福島第一原発事故の収束方法について、独自の提言を行った。

　安倍総理の私的諮問機関「安全保障の法的基盤に関する懇談会」（座長・柳井俊二元駐米大使）が9月17日、首相官邸で議論を再開した。会議に出席した安倍総理は、歴代の政府が、憲法解釈上認められないとしてきた集団的自衛権の行使について、「いかなる憲法解釈も、国民の生存や存立を犠牲にするような帰結となってはならない」と述べ、憲法の解釈を変更することで行使を容認することに改めて意欲を示した。

　安倍政権のこのような動きに対し、阪田雅裕元内閣法制局長官は「解釈改憲には理がない」と警鐘を鳴らす。

　昨年12月の衆院選に続き、今年7月の参院選でも圧勝した自民党が、急速に「原発推進」「TPP」「集団的自衛権の行使容認」などの動きを加速させている。福島第一原発では、汚染水の海洋漏出が、さしたる解決策も示されにないままに、史上最大の海洋汚染という絶望的な状況へひた走っている。

　しかし8月29日、テレビ朝日の「報道ステーション」に出演した自民党の石破茂幹事長は、「福島第一原発の汚染水の問題より、第一優先は、何と言っても集団的自衛権の行使を堂々とできること」と言い放った。

　IWJと香港のフェニックスネット（鳳凰網）が協力し、「日中関係の大きな知恵を求めて— フェニックステレビ時事弁論会スペシャル番組」を14日共同配信した。

　本アーカイブ動画は、2013年10月13日持ちまして公開終了となりました。ご視聴ありがとうございました。
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　「祭は命をかけるから燃えるんだとしみじみと感じている」ーー。

　こう語るミュージシャンの三宅洋平氏は、先の参議院選挙で緑の党から立候補し、無名の新人でありながらも17万6970票を獲得。快挙に導いた「選挙フェス」という戦略は、大手メディアからも大きな注目を浴びることとなった。11日、岩上安身がインタビューを行い、選挙戦を振り返りながら、三宅氏の今後について聞いた。

　早稲田大学現代中国研究所所長で、『日中対立～習近平の中国をよむ』（ちくま新書、2013.06）、『中華人民共和国史』（岩波新書、2013.08）などの著書がある天児慧氏に岩上安身がインタビューを行った。9月14日（土）に、IWJと香港フェニックスネットが共同配信を行う「日中時事討論会」の開催を控えてのもの。

　「改憲対護憲」から「壊憲対立憲」へ――。

　早稲田大学教授で憲法学が専門の水島朝穂氏は岩上安身のインタビューに応え、憲法の根幹は「権力者を縛る」という「立憲主義」の考え方にある、と語った。

　「評価会合は本質を見失いかけている」――。

　関西電力大飯原子力発電所敷地内にある断層について検討を重ねてきた、原子力規制委員会の有識者チームは9月2日、第6回にあたる評価会合で、議論の争点になっていた断層に限っては、「活断層ではない」という方向性を示した。

• 大飯原発有識者会合、「活断層か否か」で意見割れるも、大手メディアは「『活断層ではない』で見解一致」と一斉報道 ――規制庁は報道を否定　「メディアの先走り」を疑問視する声も 2013.9.2

　有識者の一人である渡辺満久東洋大教授は、IWJのインタビューに応え、今回の結果に同意しつつも、評価会合のあり方について幾つかの疑問を投げかけた。

　ジャーナリストの津田大介氏が進行役を務め、9月9日19時30分から、東京都渋谷区代官山のカフェラウンジ UNICEで、25回目のロックの会が行われた。この日のテーマは「自民党政権下における現実的な脱原発政策論について考える」。

　安倍晋三総理は9月5日に行われた日米首脳会談で、米国が要求していた「TPPの年内妥結」に同意した。元農水大臣で、8月30日に閉幕した第19回ブルネイ交渉会合にステークホルダー（利害関係者）として参加し、情報収集にあたった山田正彦氏（TPP阻止国民会議 副代表世話人）は、「マレーシアやチリなど他の参加国、また米国内からもTPPへの反対意見が強まり、米国も焦っている」と明かす。

　9月9日、岩上安身のインタビューに応えた山田氏は、ブルネイで鶴岡首席交渉官や、マレーシアの首席交渉官と意見交換した内容を詳細に語った。

　五輪招致と汚染水問題の背景には、緊迫の度をますシリア情勢が深く関わっています。この記事の全編は、メルマガ・IWJ特報第98号「「8月21日の謎」に肉薄する。五輪、汚染水、シリア、そしてTPP～嘘のアスファルトでぬかるみのような真実が舗装される」で詳細に論じています。ぜひ、「まぐまぐ」で「IWJ特報」をご購読ください。

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　緊迫するシリア情勢、福島第一原発の汚染水問題、そして東京へのオリンピック招致決定。岩上安身と IWJ 記者が走り回って取材し、独自にまとめた渾身レポートをお届けします！